Interop Tokyo 2026
最新のICTと
そのソリューションを
体感する Interop Tokyo
Interop Tokyoはインターネットテクノロジーのイベントです。
1994年の日本初開催以来、毎年国内外から約500の企業・団体が参加し、技術動向とビジネス活用のトレンドを、会場でのデモンストレーションやセミナーを通じてお伝えしてきました。国内のインターネットや技術革新の歴史と共に歩んできたこのInterop Tokyoをご覧いただくことで、インターネット分野のトレンドをいち早く体感いただくことができます。
開催概要
名称
会期
Interop Tokyo 2026（幕張メッセ開催）
展示会 / 展示会場内セミナー（国際展示場 展示ホール3～8）
2026年6月10日(水)～12日(金)
10:00～18:00（最終日のみ 17:00 終了）
基調講演（国際会議場2F）
2026年6月10日(水)～12日(金)
9:30～（初日のみ Opening 9:15 開始）
Interop Tokyo カンファレンス（国際会議場1F）※参加には別途ご登録が必要です
2026年6月10日(水)～12日(金)
主催
Interop Tokyo 実行委員会
特別協力
入場について
展示会・講演（基調講演・会場内セミナー・専門セミナー）
オンライン登録制：無料（会期3日間有効）
Interop Tokyo カンファレンス
オンライン登録制：有料
※カンファレンス参加は、別途ご登録が必要です。
後援
内閣府宇宙開発戦略推進事務局、デジタル庁、総務省、文部科学省、経済産業省、千葉県、千葉市、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)、独立行政法人中小企業基盤整備機構、独立行政法人日本貿易振興機構(ジェトロ)、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、地方独立行政法人山口県産業技術センター、公益社団法人日本通信販売協会、一般社団法人ICT-ISAC、一般社団法人IT職業能力支援機構、一般社団法人宇宙エレベーター協会、一般社団法人LBMA Japan、一般財団法人草の根サイバーセキュリティ推進協議会、一般社団法人月面産業ビジョン協議会、一般社団法人建築設備技術者協会、一般社団法人高度ITアーキテクト育成協議会、一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター、一般社団法人Generative AI Japan、一般社団法人集合住宅デジタル高度化協議会、一般社団法人首都圏産業活性化協会、一般社団法人情報サービス産業協会、一般社団法人情報処理学会、一般社団法人情報処理安全確保支援士会、一般社団法人情報通信技術委員会、一般社団法人人工知能ビジネス創出協会、一般社団法人セキュアIoTプラットフォーム協議会、一般社団法人測位航法学会、一般社団法人ソフトウェア協会、一般社団法人体験設計支援コンソーシアム、一般社団法人テレコムサービス協会、一般社団法人電気通信事業者協会、一般社団法人電子情報技術産業協会、一般社団法人東京ニュービジネス協議会、一般社団法人日本インターネットプロバイダー協会、一般社団法人日本Web協会、一般社団法人日本クラウド産業協会、一般社団法人日本クラウドセキュリティアライアンス、一般社団法人日本経済団体連合会、一般社団法人日本建築士事務所協会連合会、一般社団法人日本航空宇宙学会、一般社団法人日本サイバーセキュリティ・イノベーション委員会、一般社団法人日本シーサート協議会、一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会、一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会、一般社団法人日本設備設計事務所協会連合会、一般社団法人日本データマネジメント・コンソーシアム、一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会、一般社団法人日本ドローンコンソーシアム、一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター、一般社団法人日本ブロックチェーン協会、一般社団法人日本UAS産業振興協議会、一般社団法人日本ユニファイド通信事業者協会、一般社団法人日本リモートセンシング学会、一般社団法人BICSI日本支部、一般社団法人Fintech協会、一般社団法人ブロックチェーン推進協会、一般社団法人北海道産学官研究フォーラム、一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム、一般社団法人ワイヤレス電力伝送実用化コンソーシアム、公益財団法人金融情報システムセンター、公益財団法人ソフトピアジャパン、一般財団法人全国地域情報化推進協会、一般財団法人デジタルコンテンツ協会、一般財団法人日本宇宙フォーラム、一般財団法人日本サイバーセキュリティ人材キャリア支援協会、一般財団法人日本サイバー犯罪対策センター、一般財団法人日本情報経済社会推進協会、一般財団法人日本データ通信協会、一般財団法人マルチメディア振興センター、GS1 Japan（一般財団法人流通システム開発センター）、特定非営利活動法人ITコーディネータ協会、特定非営利活動法人ITCちば経営応援隊、特定非営利活動法人国際CIO学会、特定非営利活動法人NPO情報セキュリティフォーラム、特定非営利活動法人スキル標準ユーザー協会、特定非営利活動法人大学宇宙工学コンソーシアム、特定非営利活動法人日本システム監査人協会、特定非営利活動法人日本セキュリティ監査協会、特定非営利活動法人日本データセンター協会、特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会、特定非営利活動法人日本フォトニクス協議会、特定非営利活動団体ビジネスシステムイニシアティブ協会（BSIA）、NPO法人ロボットビジネス支援機構(Robizy)、IoT検定制度委員会、アジャイルソフトウェア開発技術者検定試験コンソーシアム、宇宙サービスイノベーションラボ事業協同組合、XGモバイル推進フォーラム(XGMF)、ORiN協議会、次世代宇宙システム技術研究組合、JADOG (Japan Datacenter Operators´ Group)、スペースICT推進フォーラム、データセンタークロスアライアンス、東北航空宇宙産業研究会、東海情報通信懇談会、栃木航空宇宙懇話会(TASC)、日本セキュリティオペレーション事業者協議会(ISOG-J)、日本商工会議所、北海道ニュートピアデータセンター研究会、Media over IP コンソーシアム、モバイルコンピューティング推進コンソーシアム、ロボット革命・産業IoTイニシアティブ協議会、World Wide Web Consortium(W3C) ※2026年5月11日現在（申請中含む）
Interop Tokyo 実行委員会
実行委員長からのご挨拶
AIとインターネットの次章。
〜Internet for AI, AI for Internet.〜
2026年、AIは「社会に浸透する」という段階を超え、私たちの生活や産業を支える不可欠な“OS（基盤）”となりつつあります。単体の生成AI活用を越え、AIエージェントが業務システムやデータ基盤、現場の端末や機器と連携し、判断から実行までを支える動きが加速しています。問われるのはモデルの性能だけではありません。どのデータに触れ、どの権限で何を実行し、結果をどう検証できるのか――AIが社会の中で「動き続ける」ための設計と運用が重要になっています。
その中核を担うのがインターネットです。「Internet for AI」とは、計算資源を柔軟に結びつけ、エッジからエッジまで、またエッジからサービスまでをつなぐ高信頼・高速・低遅延のネットワークと、データ主権や安全性を担保しながら学習・推論を最適化する仕組みです。同時に「AI for Internet」は、可観測性、運用自動化、セキュリティ対応などをAIが担うことで、複雑化するインフラを止めずに進化させていく取り組みを指します。AIとインターネットは相互に強化し合い、共に進化する「次章」へと足を踏み入れています。
Interop Tokyoは、その名の通り「Interoperability（相互接続性）」を追求し、最新の機器・技術・サービスが「きちんと実稼動する」姿を体験できる場として歩んできました。新しい技術の登場は常に新しい課題を生みます。AI同士、AIとサービス、AIと現場――多様な「実行主体」がインターネット越しに結びつく時代において、その接続性は価値の決定要因になります。Interopは、これからも課題を明確にし、参加者が解決に向けた議論と検証の場であり続けると信じています。
Interop Tokyoの場が、「今」直面する挑戦への答えに加え、次の社会を見据えた「新しいインターネット」と「新しい市場」を体験できる場となり、参加者すべての新たな扉を開く場になることを楽しみにしています。
Interop Tokyo 2026 実行委員長
慶應義塾大学
村井 純
実行委員のご紹介
実行委員長
村井 純 慶應義塾大学 特別特区特任教授 / WIDE プロジェクト ファウンダー
実行委員
江崎 浩 東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授
小島 克重 NTTドコモビジネス株式会社 代表取締役社長
後藤 滋樹 早稲田大学 名誉教授
佐藤 崇 NEC Corporate SVP 兼 ネットワークソリューション事業部門長
谷崎 勝教 株式会社日本総合研究所 特別顧問
田丸 健三郎 日本マイクロソフト株式会社 業務執行役員 ナショナルテクノロジーオフィサー
中村 伊知哉 iU（情報経営イノベーション専門職大学）学長
中村 修 慶應義塾大学 名誉教授
福岡 徹 スカパーJSAT株式会社 代表取締役 執行役員会長
藤原 洋 株式会社ナノオプト・メディア 代表取締役会長
堀 和孝 シスコシステムズ合同会社 執行役員 サービスプロバイダー システムズ エンジニアリング
本田 昌和 日本ヒューレット・パッカード合同会社 執行役員 HPE Networking 事業統括本部長
前川 徹 東京通信大学 情報マネジメント学部 教授
前田 義晃 株式会社NTTドコモ 代表取締役社長
松田 浩路 KDDI株式会社 代表取締役社長
以上50音順・敬称略 2026年4月8日現在
Interop Tokyo
カンファレンス
プログラム委員会
プログラム委員会議長からのご挨拶
AIが激変&進化させるデジタルインフラ
～ AI革命を支える使命を持つインターネット ～
Interop Tokyoは33回目を迎えます。バイナリーで６桁の時代に突入しますが、AIによる大革命を迎える時代の幕開けです。21世紀も第2四半期を迎える2026年、米国とイスラエルによるイランとの戦争は、すべての産業社会にエネルギー問題を再提示し、特に、AIで急激に成長・拡大・激変するデジタルインフラ基盤を支えるインフラの再設計・再構築が必要となりました。
AIは、学習に利用されるデータの量と質が成功の最重要点であり、その結果、健全なインターネットの存在と進化が人類の将来を決定することになりそうであると認識する必要があるのではないでしょうか。2020年COVID-19によるパンデミックは「オンライン」を、2022年ロシアのウクライナ侵攻は「宇宙」を本格的に覚醒させ、2023年の生成AIは大規模データセンターの激増をもたらしました。さらに2026年は、集中型のAGI(汎用AI)からAgentic AIやPhysical AIに象徴される分散型のAIインフラに進化の元年となります。これまでのインターネットの歴史で繰り返された、集中と分散のサイクルの再現であり、AIの民主化と自律化/自立化です。
DXの加速と完成をAIが牽引しています。 人は、30％のエネルギーを脳と神経系で消費しています。現在のデジタルインフラは”まだ”数％です。急激なデータセンターの電力消費量の激増に伴うエネルギーインフラとデジタルインフラの連携・融合(“ワット・ビット連携”)だけではなく、AIとデジタルによる物(モノ)と電子(ワット )が中心の20世紀のインフラが、21世紀の第2四半期を迎え、電子(ワット)と光子(ビット)が中心のインフラへの進化を本格化させたのです。
「21世紀の第2四半期の社会」では、すべての産業、すべての国、すべてのモノ、すべてのヒトが、ビットでつながり（＝Interop）、その背後には力強い人工知能(＝Intelligence)が常にアップデート・アップグレードされるのが前提の社会となることは、もはや明確な前提と捉えなければならないのではないでしょうか。皆様には、6桁の時代の新しい段階を迎えるInterop Tokyoの機会を最大限に活用していただき、最先端のオンライン＆デジタルファーストでグローバルなデジタルエコノミーが牽引する最新の技術・ビジネスの動向と現状を把握し、21世紀の第2四半期の社会・産業革命を生き抜くために必要な、知見を獲得する機会となれば幸いでございます。
Interop Tokyo
カンファレンス プログラム委員会 議長
東京大学大学院
情報理工学系研究科 教授
江崎 浩
Interop Tokyo
カンファレンス
プログラム委員会
プログラム委員のご紹介
議長
江崎 浩 東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授
副議長
門林 雄基 奈良先端科学技術大学院大学 先端科学技術研究科 教授
クロサカ タツヤ 株式会社 企 代表取締役
アドバイザー
伊東 寛 国立研究開発法人情報通信研究機構 主席研究員
稲見 昌彦 東京大学 総長特任補佐 先端科学技術研究センター 副所長・教授
冲中 秀夫 Techno-Visionary 代表
近藤 邦昭 株式会社まほろば工房 代表取締役 / 一般社団法人日本ユニファイド通信事業者協会 会長
砂原 秀樹 慶應義塾大学大学院 メディアデザイン研究科 教授
藤原 洋 株式会社ナノオプト・メディア 代表取締役会長
プログラム委員
浅井 大史 株式会社Preferred Networks AIコンピューティング事業本部 コンピューティングイノベーション部 部長
石塚 宏紀 KDDI株式会社 パーソナル事業戦略本部 AI戦略推進部 部長
大江 将史 大学共同利用機関法人自然科学研究機構国立天文台 情報セキュリティ室 次長
小野寺 好広 アレドノ合同会社 代表
川島 正久 NTT株式会社 研究企画部門 IOWN推進室 IOWN技術ディレクタ
佐々木 弘志 フォーティネットジャパン合同会社 OTビジネス開発部 部長
佐藤 雅明 東海大学 観光学部 准教授
関谷 勇司 東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授
田中 邦裕 さくらインターネット株式会社 代表取締役社長
田丸 健三郎 日本マイクロソフト株式会社 業務執行役員 ナショナルテクノロジーオフィサー
中西 克彦 株式会社ＦＦＲＩセキュリティ 執行役員 yarai事業本部 副本部長
永山 翔太 量子インターネットタスクフォース 代表
成迫 剛志 株式会社デンソー 研究開発センター シニアアドバイザー
富士榮 尚寛 一般社団法人OpenIDファウンデーション・ジャパン 代表理事 / 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 みらい研究所 所長
満永 拓邦 東洋大学 情報連携学部 教授
南 政樹 PwCコンサルティング合同会社 シニアマネージャー
宮川 義彰 シスコシステムズ合同会社 公共事業推進本部 シニア・アーキテクト
山下 達也 NTTドコモビジネス株式会社 イノベーションセンター IOWN推進室長
渡邊 孝也 ソフトバンク株式会社 ネットワーク本部 ネットワークイノベーション統括部 統括部長
以上50音順・敬称略 2026年4月8日現在